タイヤはどうやって処分すればいい?具体的な方法や費用を徹底解説!
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タイヤはどのようなときに処分するのでしょうか。今回は、タイヤの処分方法に加え、処分と買取りの判断基準について解説します。さらに、タイヤを処分してもらえる業者についても併せて紹介するのでぜひ参考にしてください。
目次
どのようなときにタイヤを処分する?
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通常、新しいタイヤに交換するときに、現在装着しているタイヤが不要になるので処分します。そのほか、長期間保管しているタイヤも、状態が悪くなっていれば処分するケースも珍しくありません。
新しいタイヤに交換するときは、現在装着しているタイヤの対応について検討しておく必要があります。とはいえ、不要になったタイヤを自宅に保管しておくのは現実的ではなく、「廃タイヤ」として処分することが一般的でしょう。
そもそも廃タイヤとは?
先述の通り、不要になったタイヤは廃タイヤとして処分する必要があります。しかし、廃タイヤとはどのようなタイヤのことを指すのか、あまりイメージできない人もいるでしょう。
環境省によると、「廃棄物とは、占有者が自ら利用し又は他人に有償で売却することができないために不要になった物」とされており、中古品とは明確に区別されていることがわかります。
わかりやすくいうと、有償で売却できない不要になったものが廃棄物であり、廃タイヤというのは、完全に不要になった状態のタイヤのことを意味しているのです。
使用済みのタイヤであっても、まだまだ使用できる状態であれば中古タイヤと見なされ、リサイクルショップなどで買い取ってもらえます。
一方、廃タイヤについては、有償で販売できないほどの状態であり、不要であることから、定められたルールで処分しなければなりません。
タイヤの処分or下取りの判断基準
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タイヤの状態によって、再販可能かどうかが変わり、処分するか買取りになるのかを検討する必要があります。とはいえ、どうやって判断すればいいか、わからない人もいるでしょう。
ここでは、処分か買取りかの判断基準を詳しく解説します。
製造年数
製造年が新しく、交換してからあまり年数が経っていないタイヤであれば、中古タイヤとして買い取ってもらえる可能性があります。
ただし、ひび割れが発生していたり、パンクしていたりする場合は、買い取ってもらえません。
残り溝
残り溝が十分にあり、中古タイヤとして再利用できる場合は、買い取ってもらえる可能性があります。とはいえ、溝が十分にあるというのは、具体的にどれくらいの状態かいまいちイメージできない人もいるでしょう。
わかりやすい基準としては、スリップサインが出ていないタイヤであれば、買い取ってもらえる可能性があります。しかしながら、あくまでも中古タイヤとして再販できる状態のタイヤに限るので、溝が残っているタイヤでも、パンクしてしていたり偏摩耗がある場合は買取りの対象外です。
劣化度合い
大きなひび割れや損傷がなく、中古タイヤとして使用できるレベルであれば買い取ってもらえる可能性があります。
タイヤの買取業者によって判断基準が異なることから、一概にはいえませんが、製造年や残溝に加え、劣化度合いも含めた総合的な判断で買取りか処分かが変わってくるでしょう。
ホイール付きかどうか
ホイール付きのタイヤで、ホイールに価値があれば、タイヤの状態にかかわらず買取りしてもらえる可能性があります。
軽量アルミホイールやデザイン性の高いホイールは需要が高く、たとえタイヤに価値がなくてもセットで買い取ってくれるケースがあります。
ただし、中古市場のそのときの需要やホイールの状態にもよっては買取ってもらえない場合もあるので、まずは買取りが可能かどうかを確認してもらうといいでしょう。
タイヤの処分は廃棄物処理法で規定されている
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再利用できないタイヤは、処分するしか選択肢がありません。ただし、タイヤの処分については、廃棄物処理法によって「廃タイヤは市町村での適正処理が困難な物(適正処理困難物)に指定され、廃棄物になる前の製品、容器等の製造、加工、販売等を行う事業者に対し、処理が適正に行われることを補完するために必要な協力を求めることができる。」と規定されています。
廃タイヤは廃棄物の対象になるので、廃棄物処理法に基づいて適切に処分しなければなりません。不法投棄など、適切に処分されなかった場合は罰則の対象となるので、必ず規定通りに処分しましょう。
タイヤを処分してもらえる6つの場所
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廃タイヤは、規定通りに処分する必要があります。しかし、個人でタイヤを処分するのは少しハードルが高いでしょう。
ここでは、タイヤを処分してもらえる6つの場所を紹介します。
1.ディーラーでタイヤを処分
ディーラーでは、タイヤ交換に対応しているので、古いタイヤの処分もおこなってくれます。ディーラーによって処分にかかる費用は異なりますが、基本的にはどこのディーラーであっても、処分費用がかかってしまいます。
基本的に、新しいタイヤへ交換する際に、古いタイヤを処分してもらえるという仕組みです。タイヤの処分のみの受付はおこなっていない場合もあります。ディーラーごとによって判断が異なるので、自身が持ち込む予定の店舗に確認してみるといいでしょう。
2.ガソリンスタンドでタイヤを処分
ガソリンスタンドでも、ディーラーと同様にタイヤ交換に対応しているので、新しいタイヤに交換するときに現在装着しているタイヤの処分もしてくれます。
また、ガソリンスタンドによっては、タイヤ交換にかかわらず、別途費用を支払うことでタイヤの処分を引き受けてくれるケースもあるでしょう。
3.整備工場でタイヤを処分
整備工場も、基本的にはタイヤ交換をおこなっているので、タイヤの処分も対応してくれます。ディーラーやガソリンスタンドと同様に、処分費用がかかる点を留意しておきましょう。
費用は整備工場により異なります。
4.不用品回収業者でタイヤを処分
不用品回収業者は、タイヤだけでなくホイールなど、不要になったものを引き取ってくれます。
処分費用がかかるかどうかについては、業者によって異なりますが、基本的には処分費用がかかると思っておいたほうがいいでしょう。
5.カー用品店でタイヤを処分
カー用品店では、さまざまな銘柄のタイヤを在庫でかかえており、サマータイヤはもちろん、スタッドレスタイヤへの交換にも対応しています。そのため、カー用品店でもタイヤを処分してくれます。
ディーラー同様、タイヤ交換に伴うタイヤの処分であるケースが多く、不要タイヤの持ち込みに対応しているかどうかは店舗によって異なります。処分だけを依頼したい人は事前に相談しておきましょう。
なお、タイヤの処分については、有料です。
6.タイヤ専門店でタイヤを処分
タイヤ専門店でもタイヤの処分に対応しています。ディーラーやカー用品店と同様に新しいタイヤを購入する際、不要になったタイヤを処分してくれます。ほかの業者と同じように、処分費用は負担しなければなりません。
なお、タイヤ専門店によっては、タイヤ交換を依頼しなくても、不要になったタイヤを持ち込むことで、処分のみの対応をしてくれるケースがあります。
また、タイヤの廃棄を専門におこなっている業者もあるので、処分だけを依頼したい場合は、そういった業者を探すのもいいでしょう。
タイヤの処分費用はいくら?
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タイヤの処分は前述の通りですが、いずれの業者の場合でも処分費用がかかってしまうのが一般的です。
タイヤの処分にかかる費用は、業者によって異なるのはもちろん、タイヤの大きさなどによっても変わってくるでしょう。
一般的な目安としては、1本あたり約300~500円ほどの処分費用がかかります。ただし、不用品回収業者の場合、1本あたり数千円ほどの処分費用がかかるケースがあるので、あらかじめどれくらいの費用がかかるか確認しておくことが大切です。
タイヤを適切な方法で処分せずに不法投棄したらどうなる?
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タイヤを処分するときは、適切な方法で規定に則り、処分しなければなりません。
万が一、処分費用がもったいないからと不法投棄した場合は罰則の対象となります。
廃棄物の不法投棄は、廃棄汚物処理法第16条、第25条によって罰則の対象であることが明記されており、「5年以下の懲役又は 1,000万円以下の罰金又は併科」が科せられます。
実際、過去の判例として、廃タイヤなどを不法に埋めた容疑で懲役2年、罰金50万円が求刑され、懲役1年6か月(執行猶予3年)と罰金50万円の有罪判決が出たケースもあります。
出典:e-Gov法令検索「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」
タイヤの処分は新品タイヤ交換時に併せて依頼するのがベスト
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タイヤを処分するタイミングのひとつとして挙げられるのが新品タイヤへの交換時です。タイヤ専門店などで新品タイヤに交換するときは、そのついでに現在装着しているタイヤの処分も併せて依頼しましょう。
なお、現在装着しているタイヤが再販可能な状態であれば、下取りしてもらえるケースがあります。フジ・コーポレーションでは、サマータイヤとアルミホイールの4本セットを対象とした下取りサービスを提供しています。
無料査定もおこなっているので、新しいタイヤへの交換を検討している方は、ぜひご活用ください。
ただし、あくまでも再販可能な状態のホイールやタイヤが対象となるので、残溝がないタイヤや、パンクしているタイヤ、大きなひび割れや損傷が発生している場合は、対象外となるので注意しましょう。
下取りサービスを活用することで、ワンランク上のホイールやタイヤを狙えるかもしれません。無料査定の結果を聞いて、下取りしてもらうかどうかを検討するのもいいでしょう。
まとめ
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新しいタイヤに交換する際、現在装着しているタイヤをどうやって処分すればいいかわからない人もいるでしょう。基本的には、タイヤを交換してくれる業者が有料でタイヤを処分してくれます。
また、現在装着しているタイヤの状態によっては買い取ってもらえる可能性もあるので、新しいタイヤを購入する際は販売店に相談することをおすすめします。ただし、買取りや下取りに対応していない販売店もあるほか、タイヤの状態によっては買取りや下取りの対象外となるケースもあることを留意しておきましょう。
※この記事は2024年4月現在の情報を基に作成しています。
今後変更されることもありますので、ご留意ください。